〈ミッションステートメント2016〉
大学教育学会は、大学教育に関わる知の交流と実践による革新を進め、
学術に根ざした成果を広く世界に発信して、社会に貢献する教養ある人間の育成に寄与します。

大会・課題研究集会

大学教育学会2021年度課題研究集会(芝浦工業大学)オンライン開催

大学教育学会2021年度課題研究集会は、11月27日(土)~28日(日)両日、オンラインで開催いたします。

統一テーマ:学生が成長するための大学教育~新たな展開への挑戦
期日:2021年11月27日(土)~28日(日)
形式:オンライン開催(全スケジュール)
主催:一般社団法人 大学教育学会
共催:芝浦工業大学

*日程・プログラムの詳細は、次回の大会・課題研究集会でご確認ください。

過去の記事一覧

大学教育学会第43回大会(オンライン大会)が無事終了いたしました

 report_conf436月5日(土)6日(日)の2日間、関西大学を担当校として開催された大学教育学会第43回大会は、多数の方にご参加いただき、盛会のうちに全日程を終了しました。今大会は、新型コロナウイルス感染拡大が続く状況を鑑み、フルオンラインによる開催となりました。
 統一テーマとして「コロナ時代における大学教育の挑戦」が掲げられました。2020年初頭に発生し、依然として収束の目処が立っていない新型コロナウイルス感染症は、大学教育・学生生活にも大きな影響をもたらしました。国内外全ての大学がこの事態に直面し、様々な挑戦を行ってきました。オンライン大会のメリットを生かし、基調講演にはオックスフォード大学の苅谷剛彦先生に事前録画・配信という形でご講演いただきました。「コロナ禍で考えたニッポンの大学教育の課題:知の生産・再生産と『未知なる未来』」と題した講演を通じて、日本の大学が作り上げてきたシステムをコロナ禍で相対化し、これから向かうべき大学の姿について議論されました。シンポジウムでは「コロナ時代の大学教育の挑戦〜大学教育と学生生活の両面から〜」と題して、東北大学副学長の山口昌弘先生より「東北大学における緊急学生支援パッケージによる組織的な学生支援」、関西大学常務理事の土橋良一氏と事務職員の川瀬友太氏より「大規模私立大学におけるコロナ禍の変化への対応」、千葉工業大学准教授の田隈広紀氏より「アンケート調査に基づく授業種別に適した提供方針の提案」が報告されました。異なる立場からコロナ禍での挑戦について具体的な実践例が報告され、ポストコロナの大学教育・学生生活を考えていく上で議論が交わされました。また、ラウンドテーブルや自由研究発表、情報交換会でも、熱のこもった議論が展開されました。
 今回、関西大学のキャンパスでお迎えし、会員のみなさまの議論・交流の場を持つことが出来ませんでした。また、今大会は、従来の対面時のプログラムとほぼ同様のプログラム編成で、全てをオンライン下で実施する形となりました。初めて大会ホームページを作成したり、Dropboxで資料を共有したりといった仕組みも設けました。様々な挑戦をした大会運営だったため、色々と行き届いていない点もあり、参加されたみなさまにはご不便をおかけしたかと思います。この場を借りてお詫び申し上げます。
 大会開催にあたり、会員の皆様をはじめ、企業の皆様、理事・代議員の皆様、企画委員の皆様、実行委員の皆様、前開催校の九州大学関係者の皆様、そして学会事務局の皆様方に多大なるご協力とご支援をいただきましたこと、厚く御礼申し上げます。ありがとうございました。

大会実行委員会委員長 前田 裕

「コロナ禍における大学質保証の要望」書の文部科学省への提出について

文部科学省伯井高等教育長への「コロナ禍における大学教育の質保証についての要望」書
手交の件

2020年12月17日に文部科学省に私と濱名篤常務理事とで出向き、萩生田光一文部科学大臣への標題「コロナ禍における大学教育の質保証についての要望」書を伯井美徳高等教育局長に手交いたしました。2020年9~10月に当学会が会員を対象に実施した「大学教育におけるCOVID-19への対応実態についての調査」の結果報告とその結果を受けての要望内容を説明した次第です。

要望内容は、1.生活困窮学生への支援、2.オンライン授業のための環境整備、3.学内の安全対策支援、4.オンライン授業についての規制・基準の見直しと教育方法開発への支援、5.教職員の負担超過に対する配慮、6.教職員の研究推進のための支援の6項目から成り立っております。

MEXT

伯井局長からは、「①リモート教育については基本的には方針を一律に定めることは考えていないが、現行設置基準でもメディア授業(遠隔授業)が60単位まで認められており、一部に遠隔を使える範囲はそれより広い、②初中等教育や国立大学については十分コロナ対応支援がなされているが、私立大学については2分の1補助と自大学での自助努力の組み合わせになるので限界がある、③研究支援については学術政策局に伝える。」などのコメントをいただきました。研究推進については、大学院生向けには12月15日に文科省が支援策を公表していますが、本学会からは教員への研究支援を主に要望いたしました。それについてのご理解はいただいたものと思います。本要望書は伯井局長から萩生田文部科学大臣に届けられることになります。

2020年12月20日
一般社団法人大学教育学会会長 山田礼子

ピックアップ

研究の動向

新規課題研究

課題研究として新規に「大学教育における質的研究の可能性」(代表者:山田嘉徳)が採択されました。


学会の動向

「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて(中間報告)」に関するアンケートへの回答

日本学術会議から、 「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて(中間報告)」に関するアンケート依頼が1月21日付で届きました。これは日本学術会議幹事会が2020年12月16日付で発表した中間報告について、1月14日付で梶田隆章会長名にて会員、連携会員、学協会に向けて発せられたものです。会長個人としてアンケートに回答するのではなく、学会としてアンケートに回答することが求められました。

この間、執行役員会および理事会の意見を伺い、会長の責任において回答内容を作成し、2月7日に提出しました。ここにその問と回答内容を提示します。

「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて(中間報告)」に関するアンケートの問と回答

一般社団法人大学教育学会長 山田礼子


大学教育学会の仕組み

団体会員の特典

本学会には正会員、学生会員、団体会員及び学会誌購読会員の4種類の会員の制度があります。特に、団体会員制度には、所属する任意の個人が大会・課題研究集会に参加できるほか、本会のウェブサイトの「団体会員・その行事案内」にロゴや大学教育に関する行事案内及びバナーを無料で開催できるなどの特典があります。詳しくは、過去のページ一覧および「団体会員・その行事案内」のページの冒頭をご参照下さい。

注目の一冊

JACUE2020③ 学修成果への挑戦

学修成果への挑戦:地方大学からの教育改革

濱名篤著
(東信堂、2018年刊)

著者自身が牽引してきた学士課程における学修成果を核にした教学マネジメントについて、私学経営者としての経験を踏まえて明確に述べられている。日本の学士課程教育の本質的課題を見据えて、その充実を願う熱意が読み取れる。これまでの […]

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